30代の平均貯金額は?これから必要になるお金はいくら?

更新日:2019/01/10

30代が平均でどれくらい貯金をしているのか、ご存知でしょうか?人生100年時代ともいわれる今を生きる30代は、人生の折り返しまでも、まだまだ時間があり、これから貯金を始めるにしても、十分な余裕があります。まずは、お金を「意識すること」から始めてみましょう。30代の平均貯金額や、これから必要になるお金についてご説明します。

30代の平均貯金額は?これから必要になるお金はいくら?

30代の平均貯金額

30代の平均貯金額

金融広報中央委員会の「暮らしと金融なんでもデータ(2017年)」「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」によると、2人以上で暮らしている家庭のうち、世帯主が30代の家庭の平均貯金額は「395万円」でした。しかしこれは世帯全体での金融資産で、個人の資産ではありません。また、平均値ではなく中央値は「167万円」となっています。

 

中央値とは、金額を順番に並べたときにちょうど真ん中にくる値のこと。さらにこの統計は、貯金がまったくない人を含めて計算しています。貯金がある世帯が69.0%、ない世帯が31.0%ですから、貯金がある世帯だけで平均を出した場合は、これよりも大きくなるでしょう。

 

395万円という金額を多いと思うか少ないと思うかは、各自の貯蓄額や年収によっても異なります。しかし、なかには「保有している金融資産を意識していない」というだけの方もいるかもしれません。「貯金が50万円しかない」と思っていても、「確定拠出年金に100万円の資産がある」という人や、「貯蓄型の保険に加入している」という人もいるのではないでしょうか?

 

平均年収や平均貯蓄額などの「ほかの人のお金の事情」は、どうしても気になるものでしょう。しかし、他人の平均額を知ると同時に、自分の保有資産の棚卸をしてみることも大切です。今持っている銀行口座の残金すべてと、会社で加入している財形や確定拠出年金、持ち株会などの現在の金額、iDeCoやNISAなど、個人的に保有している現金や銀行口座残高以外の資産を洗い出してみてください。

 

それらを手持ちの現金や、小銭貯金の額などと一緒に合計してみましょう。想像していたよりもあったと感じるかもしれません。リアルな将来設計をするためにも、まず、「リアルな現状」を知りましょう。

これから必要になるお金

これから必要になるお金

30代にとって、これから必要になるお金は多岐にわたります。目標貯蓄額を決めるためには、まず、どのような暮らし方をする予定なのか、どんなライフイベントが待っているのかについて考えてみましょう。30代にとって代表的な「今後の人生に必要な生活費」には、次のようなものが挙げられます。

 

・結婚資金
・子どもの教育資金
・老後資金
・将来病気になった場合に備える資金
・住宅購入やリフォームのための資金

 

時代とともに、人生の在り方もどんどん多様化しています。誰もが結婚し、子どもを持ち、家を買うというわけではありません。また、同じように「結婚し子どもを産んで、家を買う」という選択をした人でも、それぞれにかかるお金は何倍も違うということが当たり前に起こります。

 

夫婦共働きの方と、実家住まいの方、独身一人暮らしの方では、それぞれの将来設計が変わってくるのは当たり前のことです。また、住んでいる地域によっても暮らし方は異なります。関東圏か関西圏かという大きなくくりだけでなく、「駅からの近さ」や「物価」、「土地柄」などによって、必要なお金は変わります。

 

つまり、今後必要なお金というのは、個人の生き方によって大きく変わるということなのです。そんななか、「今後必要になるお金」を考えるためには、自分自身がこの先どのような人生を歩んでいきたいのかを検討する必要があります。

 

結婚して、子どもを私立の学校に通わせて、都市部の駅前の高層マンションに住みたい、という人は、多額の資金を用意しておかなければいけません。一方、独身で家を買う予定もないという人は、結婚、育児、住宅にかかる費用が不要になるでしょう。

 

しかし代わりに、一生家賃を支払い続ける必要がある、病気になったときに頼れる人がいない可能性がある、といったことを意識した貯金計画を立てる必要があります。

 

自分の現在の家計状況と将来設計を考え合わせて、「○○なパターン」「××なパターン」と、いくつか計画を立ててみるのもおすすめですよ。

30代からできる節税・貯金方法

30代からできる節税・貯金方法

30代の時点で貯金がなかったとしても、これから地道にお金を貯めていくことは十分可能です。たとえば「老後資金を貯めたい」という場合、65歳までの約30年間、毎月3万円を貯めれば、1,000万円を超える貯金になるでしょう。外で飲み物を買うのをやめて水筒を持つようにしたり、ランチにお弁当を持って行ったりするだけで、簡単に支出を減らすことができます。

 

財形貯蓄や貯蓄性保険、積立定期預金など、貯金をする方法はさまざまですから、リスクとリターンを考え合わせて検討してみてください。

 

また「ふるさと納税」や「iDeCo」など、節税につながる制度を利用して、所得税額を減らすのも一案です。普段の節約には限度があると感じている人、あまり面倒な節約はしたくないという人は、こういった制度を利用してみるのもよいでしょう。

 

ただし、ふるさと納税は納税した金額のうち2,000円を超える金額があとから還付される(もしくは翌年度の住民税から控除される)という制度です。そのため、せっかくふるさと納税をしても、返礼品をもらいその後の還付金や控除された差額をそのまま使ってしまうようでは、貯金という面でのメリットはありません。還付金や差額をしっかり貯めていくことが大切です。

 

一方でiDeCoの場合、拠出金がそのまま老後の備えになり、節税しながら貯金をすることもできます。注意点としては、「老後資金以外の用途での引き出しができない」「節税による還付金をなんとなく使ってしまわない」といったことが挙げられそうです。結婚資金やもしものときに備える資金、教育資金などは別途用意するようにしましょう。

 

なお投資で老後資金を作りたいという人は、NISAやつみたてNISAを利用するのがおすすめです。運用益が非課税になりますし、つみたてNISAなら投資の知識が少ない初心者でも利用しやすくなっています。積極的に貯金をふやしていきたいと考えている方は、検討してみてはいかがでしょうか。

 

将来設計とそれにむけての貯蓄計画は、年代別・年収別でも変わってきます。30代で決めた将来設計を持ち続けなければいけない、ということはありません。結婚をすれば世帯年収額が変わりますし、派遣社員から正社員になったといった働き方の変化も起こる可能性があります。

 

まずは「現状を知ること」と「将来を意識すること」から始めて、人生を安心して歩むことができる必要予備資金がいくらくらいなのかを検討してみましょう。

参考サイト

・金融広報中央委員会|暮らしと金融なんでもデータ(2017年) 2019.8.9
https://www.shiruporuto.jp/public/data/life/stat/

 

・金融広報中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 平成30年調査結果 2019.8.9
https://www.shiruporuto.jp/public/data/survey/yoron/futari/2018/

  • 著者:平林恵子さん

    人事労務関係の仕事からライターへ転身。
    経験を活かしてコラム執筆を行っています。
    2017年、見識を深めるためにFPの資格を取得しました。
    税金や給与計算などに詳しくない方にもわかりやすい解説を心がけています。


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