妊娠初期から要チェック!わが子のために用意するべきこと

更新日:2019/02/06

妊娠をした女性の身体には、大きな変化が連続でやってきます。また生まれてくる赤ちゃんのために、準備で何かとあわただしくもなるでしょう。もちろん考えなければいけないのは、出産前後のことだけではありません。生まれてくる赤ちゃんのため、できる限り早めに資金計画を立てることが大切です。

妊娠初期から要チェック!わが子のために用意するべきこと

もくじ

・まず妊娠初期とは、月ごとにどんなことが起こりがち?

・生まれてくるまでに考えておこう、子どものための基礎知識

・学資保険とは

・ジュニアNISAとは

まず妊娠初期とは、月ごとにどんなことが起こりがち?

妊娠したばかりの時期は、身体の変化もめまぐるしく、ホルモンの揺らぎを体調で感じることも多いでしょう。胸が張ったり、だるさや眠気に悩まされたりと、つらい症状がしばしば現れるかもしれません。妊娠初期とは、妊娠4ヶ月までのことをいいます。

 

妊娠4ヶ月になると胎盤はほぼ完成し、赤ちゃんの器官もほぼ形成された状態です。ママのお腹も徐々に目立ちはじめます。この時期はつわりに悩むことも増えるでしょう。赤ちゃんのために健康的なものを食べたいと思っても、なかなか身体が受け付けません。そのような場合はきちんと水分を摂り、食べられるものだけでもしっかり食べるようにします。

生まれてくるまでに考えておこう、子どものための基礎知識

生まれてくるまでに考えておこう、子どものための基礎知識

生まれてくるまでの間に一度向き合っておきたいのが、子どもにかかる費用です。出産にかかる費用をサポートする制度として、健康保険加入者に対して一律42万円が支給される「出産育児一時金」があります。しかし、これを超えた費用は自己負担です。分娩費用や入院費用は病院によって異なります。どの程度用意しておけばいいのか、病院にあらかじめ尋ねておくといいでしょう。

 

また出産と同時に、将来の教育資金作りを始める方も多いはず。子どもの成長とともに、食費や習い事費用、服飾費などかかる費用は増えていきます。子どもが小さいうちは、貯蓄をスタートさせるチャンスと考えましょう。

 

AIU保険「AIUの現代子育て経済考2005」によると、子どもが生まれてから22歳になるまでにかかる養育費は1,640万円と試算されています。これは食費やお小遣いなど、子どもにかかる費用をすべてまとめた金額です。

 

また教育費は子どもの進路によって大きく変わります。文部科学省の「子どもの学習費調査(平成24年度)」を見ると、1人の子どもにかかる教育費は幼稚園~高校まで公立の場合で約504万円。さらに日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果(平成30年度)」によれば、大学生の教育費は国立大学(4年間)で434万円ほどです。

 

さらに私立を選択したり、医学部・歯学部を志望したりするのであれば、さらに費用がかかります。学校をすべて公立にするにしても、塾費用が必要になるかもしれません。もちろん進路は今居住している地域や、子どもが持つ適性などを考慮し、家族と相談して決めるべき事柄だといえます。

学資保険とは

学資保険とは

将来的にほとんどの家庭で教育費用が必要となります。その学費を貯める手段として、一般的なものが学資保険です。また終身保険で、学資保険の代わりになるものを探す方法もあるでしょう。保険の場合は親に万が一のことが起きた場合、以後の保険料が免除になります。そのため万が一のことを考えて、リスクをカバーするために学資保険を使うことも可能です。

 

ただし保険を途中で解約すると、元本から減ってしまうこともあります。長期的に見て払い続けることに無理がないかどうか、よく考えてから申し込むようにしましょう。

 

なかには子どものケガや病気に備えるため、医療保険に加入を考える人もいるかもしれません。学資保険には、医療保障を付帯した補償型の商品もあります。子どもに医療保険をかけようか悩んでいる、単体で医療保険に加入するか悩んでいるという人は、医療保障がつけられるタイプの学資保険も検討してみましょう。

 

ただし、保険満期とともに医療保障も消滅する点には注意が必要です。それと同時に覚えておきたいのが、できるだけまとめて払い込んだほうが保険料総額は安くなるということ。前払いもできるため、ある程度の貯金を用意している場合は、まとめて払うことも検討してみてください。

ジュニアNISAとは

ジュニアNISAとは

子どもの教育資金を準備するためには、ジュニアNISAを利用する方法もあります。NISAとは、一定の金額まで運用益が非課税となる少額投資非課税制度。ジュニアNISAは子どもがNISA口座を開設して、その運用や管理は親や祖父母などの親権者が行います。

 

年間80万円までの投資枠で、最長5年まで利用可能です。親から子どもだけでなく、祖父母から孫へ資金を積み立てることもできます。この金額であれば、贈与税110万円の枠内となり贈与税もかかりません。相続税対策としても有効な手段といえるでしょう。

 

子どもにかかる費用は、計画的に準備を始めることでのちのちの負担を軽減できます。妊娠初期であれば、本格的にお金がかかるようになるまで時間があるはず。コツコツと資金準備を始めるタイミングとしても、遅くはありません。

 

どうしても教育費が足りなくなる場合には、奨学金や教育ローンを利用することもできます。しかし長期計画を立て準備した資金で、教育費まですべてカバーできるのが理想的でしょう。長期計画を据えたうえで、どの程度計画通りに進んでいるか、これからかかる費用に変化はないかを定期的に見直すようにしてみてください。

  • 著者:Y.Oさん

    株や社会情勢に興味を持ち、証券会社入社。
    在籍中にファイナンシャルプランナー2級を取得し、個人の資産運用への理解を深める。
    退社後に結婚と出産。
    現在は二人の子どもを育てながらライターとして活動中。


この記事をチェックした人にはコチラ!

関連記事