30代女性の平均年収はいくら？年収をアップさせるための方法とは

そもそも適性年収とは、「その人のスキルやキャリア、働き方に対して適切な年収がいくらくらいか」ということを意味します。同じ30代女性でも、高いスキルを持った専門職正社員の方と、パート職員として短時間だけ働いている兼業主婦の方では、年収が違って当然でしょう。そのため、一概に適正年収がいくらであるかを言い切ることはできません。

自分のキャリアや希望する働き方に対して、どのくらいの年収を期待できるのかは、転職アドバイザーやキャリアコンサルタントに相談することで、ある程度の見当がつけられます。

とはいえ、「一般的な30代女性はどのくらい稼いでいるの？」と知りたい方もいるでしょう。そこで、次の項目で30代女性の平均年収について見てみましょう。

 dodaが2018年9月から2019年8月までに、20歳から65歳のホワイトカラー職種の男女約40万人に対して調査した結果では、30代女性の平均年収は「375万円」となっています。

平均年収の分布を見てみると、平均値と同様、300万円～400万円未満が35.5%ともっとも多く、次いで、300万円未満の26.1%、400万円～500万円未満（21.3％）、500万円～600万円未満（9.6%）となっていきます。

割合は高年収になるにしたがって減少していくものの、900万円～1,000万円未満と1,000万円以上は0.4%となっています。全体の60％近くが400万円未満の年収であるのに対し、高い年収を得ている女性も少数ながら存在していることがわかります。

同じくdodaの調査では、職種別の年収ランキングも公表されています。こちらは30代に限った結果ではありませんが、女性のみを抽出したデータがあるのでご紹介します。

【女性の職種別年収ランキング】

1位：専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）　485万円
2位：企画／管理系　436万円
3位：技術系（IT／通信）　393万円
4位：技術系（電気／電子／機械）　382万円
5位：営業　377万円
6位：技術系（メディカル／化学／食品）　365万円
7位：技術系（建築／土木）　361万円
8位：金融系専門職　348万円
9位：クリエイティブ系　344万円
10位：事務／アシスタント系　314万円
11位：販売／サービス系　297万円

専門性の高い職種や管理系職種、伸び盛りの業界では年収も高くなるケースが多いようです。なお、専門職であるにも関わらず年収が低い「金融系専門職」には、男性と女性の年収差がほかの業界に比べて極端に大きいという特徴がありました。年収アップのための転職を考えるときは、男性を含めた業界の平均年収ではなく、女性の業界年収をチェックするのがおすすめです。

男女間での賃金差が生まれる原因として挙げられるもののうち、一つがコース別雇用管理制度の影響です。女性の割合が多い一般職では基準の賃金が低いうえ、昇進の機会が少ないため長年働いても賃金が上がらないという現象が起こりやすいです。それだけでなく、一般職を採用している企業は正規雇用であっても女性の賃金は男性より低い場合が多いので、一般職制度を取り入れていない企業の方が、賃金差が少ない可能性があるということを視野に入れてみるのも良いかもしれません。

年収とは会社から支給される金額で、実際に受け取れる「手取り」の金額とは異なります。これは、支給された給料から社会保険料や所得税、住民税などが控除されるためです。

具体的な手取り額は、それぞれの人の家族構成や個人の状況によっても異なりますが、おおよその目安は下記の通りです。

年収をアップさせる方法は、勤務している会社の昇給制度によっても異なります。もし、資格手当などがある会社に勤めているなら、まずは資格取得を目指してみると良いでしょう。業務に関連する資格を取得することは、手当がもらえるようになるだけでなく、自分自身のスキルアップ・キャリアアップのためにも役立ちます。

しかし、勤めている会社に手当制度がない場合や、そもそもの基本給自体が低く、昇給も望みにくいという場合は、転職を視野にいれて動く必要があります。

30代女性の転職は、専門の転職エージェントを利用することをおすすめします。非公開求人などの紹介を受けることができますし、プロのアドバイスを受けることで、より自分に合った会社を見つけやすくなります。適正年収がいくらなのかを知ることもできますから、まずは相談してみると良いでしょう。

相談に行くときは、自分自身がこれまでにどのような仕事をしてきたのかと、これからどういう働き方をしていきたいのかをまとめておきましょう。「ともかくもっと稼ぎたい」というだけでは、希望通りの転職先を紹介してもらえる可能性が低くなってしまいます。自分の希望と実績をある程度まとめた上で相談に行くことで、より建設的なアドバイスをもらえるはずです。

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